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冷戦終結後30年:世界終末時計2分

 2019-12-07
 https://thebulletin.org/doomsday-clock/past-statements/

12月3日、1989年に、アメリカのブッシュ大統領とロシアのゴルバチョフ大統領が、冷戦終結を宣言し、ベルリンの壁が落ちてからも30年を迎えた。世界はまさに今新しい時代、これまでになく混乱した時代を迎えている。

この30年の間にアメリカの権威が失速して、ロシアと中国の台頭が、明らかとなり、米中の間に新しい冷戦が始まった。この冷戦は世界のグローバル化から、封じ込め作戦で、相手を弱体化することができないので、これまでよりもやっかいだという。

中東では、アメリカが、ユーフラテス川東のクルド人を見捨てて撤退したことで、いよいよイラン、イラク、レバノンとシーア派回廊がほぼつながり、北からロシア、イラン、トルコ、中国を含む大軍がイスラエルへ攻め上る可能性が見えてきた。

こうした中、今、イラン国内では、反政府デモが続き、すでに1000人が政府に殺されたとの報道もある。国内だけでなく、イランが関与してきたイラクや、イラン傀儡ヒズボラのいるレバノンでも、反政府、ならびにイランに対する暴力的デモが続いている。

この危機的状況から脱するため、イランが、近くイスラエルへ攻撃を開始するのではないかとの懸念が広がっている。実際、イランが、ミサイルをイラクに搬入させ、レバノンでは、ヒズボラの幹部が南部イスラエルとの国境に現れているといったニュースもある。

人間社会が混乱する中、地球の方でも異常気象が続き、アメリカやオーストラリアでは深刻な山火事が長く続いて甚大な被害を及ぼした。日本では逆に強い台風と豪雨による被害で深刻な被害が出た。

今月2日からスペインで開かれている地球温暖化対策のための国際会議COP(国連気候変動枠組み条約締約国会議)25では、もはや温暖化は止められないというような意見も出始めている。

こうした状況からか、日本では、NHKが連日、東京での直下型地震や、南海トラフ地震で大阪がそのような被害が発生するかといった予測番組が流して、国民に自主的に準備をするように促している。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191203/k10012199621000.html

アメリカの科学誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」は、核兵器や起動変動の状況から、世界の終末までどれぐらいかという「世界終末時計」を、第二次世界大戦終戦後の1947年から発信している。世界に警告を発するためである。

それによると、1991年(湾岸戦争前)一時、17分前まで、時計が戻されたが、昨年、これまでで最も短い2分前となった。ことし1月も、2分前で据え置かれた。この2という数字から、もうすぐだが、今はまだという感じが伝わって来る。

永遠に終わらない天に希望を持つものとして、このクリスマス、各地教会で語られる福音が、一人でも多くの人々の心に届くように祈る。
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アメリカがペルシャ湾に空母配備へ 2019.5.8

 2019-05-08
5日、アメリカのボルトン国家安全保障担当大統領補佐官が、イランに関して、懸念される動きがあるとして、万が一に備え、ペルシャ湾に、空母アブラハム・リンカーンを配備すると発表した。

8日は、トランプ大統領が、イランと超大国とが結んだ核開発合意から離脱してから1年を記念する日である。これに加えて、2日、アメリカは、イランと原油の取引をしている国々に対し、発動していていた原油の全面禁輸への猶予期間を延長しなかった。

禁輸の猶予を受けていた国々は、日本、中国、韓国、トルコ、インドの5カ国である。産経新聞によると、日本は原油全面禁輸に備え、すでにイランとの取引は停止している。この5カ国では、トルコと中国がアメリカの制裁に反発している。

原油輸出は、イランの国家収入の3割を占めるため、この全面禁輸政策は、イランにとって非常に大きな経済的打撃。イランは、禁輸になっても輸出を継続する方法はあると言っている他、ペルシャ湾への狭い唯一の通路であるホルムズ海峡の閉鎖もありうると脅迫している。

ロウハニ大統領は8日、なんらかの発表を行う予定。

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO44394960R00C19A5EA4000?s=0

<アメリカと中国の関係も緊張>

アメリカは、空母を新たにペルシャ湾に派遣すると同時に、北極圏での軍事訓練を行っている。これは、経済圏拡大とともに、軍事力を拡大する中国を牽制するためである。

中国は、イランの最大原油輸出国である。中国は、アメリカの原油禁輸政策に従わず、引き続きイランからの輸入を継続することを匂わせている。

しかし、これと並行して、アメリカは、中国製品への関税25%を上乗せすると発表。このため、中国はアメリカに譲歩せざるをえないのではないかとみられている。

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO44394960R00C19A5EA4000?s=3

<イスラエルとの関係>

イラン経済が危機的な状況になると、その配下で存在しているガザのイスラム聖戦や、南レバノンのヒズボラへの資金が低下するので、うまくいけば、治安の改善になる。

しかし、追い詰められたイランが、世界の目をそらす目的で、逆にイスラエルを攻撃してくる可能性もある。

トランプ大統領が、親イスラエルであることは、イスラエルにとっても感謝なことではあるが、あまりにも風雲児で国際社会に敵を多く作っていることから、アメリカのユダヤ人は、”親イスラエルすぎる”と考えている人が、42%にのぼっていることがわかった。(ピュー・リサーチセンター調査)

一方、福音派クリスチャンでは、72%が、親イスラエル政策を進めるトランプ大統領を支持すると回答した。アメリカでは、ユダヤ人の多くは民主党を支持し、福音派は、共和党を支持する傾向にあるようである。

https://www.timesofisrael.com/us-jews-more-likely-than-christians-to-think-trump-favors-israel-too-much/

<石のひとりごと;なぜ福音派クリスチャンはイスラエルとトランプ大統領を支持する傾向にあるのか>

トランプ大統領は、実に興味深い人物である。ロシアに屈せず、イランに対抗し、中国の進出にも正面から牽制している。表面をとりつくろうことに興味がなく、実質のみを見て動いている様子は、まさに、「裸の王様」で本当のことを指摘する子供のようでもある。

また、トランプ大統領本人が意識していないことは間違いないが、どうにも聖書に書かれている終末の世界の様相に、近づける役割を果たしているようでもある。キリスト教の中でも特に福音派が、トランプ大統領を支持、もしくは注目するのは、福音派が聖書を重んじているためである。

聖書は単なる宗教の書物ではない。実際に世界で起こってきたこと、今、起こっていること、また起こるであろうことが書かれている書物である。
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イギリス議会がEU離脱案を否決:合意なき離脱に現実味 2019.1.17

 2019-01-17
日本でも報じられていると思うが、注目すべき項目として、イギリスの混乱に注目したい。

イギリスのメイ首相は、EUからの離脱に伴い、様々な取り決めをEUとの間で協議した。あとは、イギリス議会が承認すればよいだけなのであるが、イギリスでは、このメイ首相が持ち帰った合意案を受け入れられないとする意見が強大になっている。

1月15日、イギリス議会では、メイ首相の離脱案に賛成するかどうかの採択を行った。結果、反対票が賛成票を 230票も上回り、メイ首相案は否決された。

これを受けて野党労働党(コルビン党首:反ユダヤ主義者との指摘あり)は、メイ首相の不信任案を提出。16日夜、これに関する決済が行われたが、予想通り、不信任案は否決。メイ政権は、かろうじて生き延びた形である。

今後、メイ首相は3日以内に、代替案を出すことになっているが、EU側は、もう合意内容を変更する用意はないと明言している。このままいけば、離脱期限の3月29日には、「合意なき離脱」に突入することになる。

合意なき離脱になった場合、いきなり貿易すべてに関税がかかる他、細かい話が、イギリスの運転免許をEUでは使えないなどの問題が発生してくる。

しばらく貿易がストップすることも考えられるため、薬品会社は薬品をストックしたり、イギリスのホンダは、部品搬入が滞ることを見越して、3月29日から操業を1週間休業するなどを検討しているという。

最も困るのはアイルランド(イギリスの左側の島)。アイルランドは北部はイギリス領だが、南部は独立国アイルランドで、EU加盟国。アイルランドは南北で関税や通行まで遮断されることになる。

*メイ首相とEUの離脱案には、来年末までの移行期間が定められており、その間に、これらの詳細を決めていくことになっていた。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO4004466015012019000000/

<国を二分して大論争>

イギリスでは、離脱期限を延長することや、離脱そのものに関して、国民投票をやり直すべきだとの声もある。

しかし、EUは今や破滅寸前であるし、イギリスは一国でも十分やっていけるのだから、合意などなくても大丈夫だとする声も小さくない。国はおおもめにもめているといえる。

こうした事態を受け、EUの理事会議長ドナルド・タスク氏は、イギリスが取りうる方策は、いっそのことEU離脱をキャンセルし、EUに残留することではないかと示唆するコメントを出した。しかし、イギリスが離脱するということには変わりはなさそうである。

https://www.bbc.com/news/world-europe-46887188

この先、イギリスがどう動いていくのか。世界経済はそれにどう反応するのか。EUは破滅への一途をたどっていくのか。世界はかたずをのんでイギリスとEUの先行きを見守り、備えに入り始めている。
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サウジアラビアとアメリカ・イスラエルは運命共同体!? 2018.11.24

 2018-11-24
サウジアラビアの反体制派カショギ記者がトルコのサウジ大使館で殺害されたとされる件について、CIA(アメリカ中央情報局)は16日、様々な証拠からモハンマド・ビン・サルマン皇太子の指示によるものであったと断定するコメントを発表した。

しかし、トランプ大統領は、CIAの調査結果にもかかわらず、「CIAが断定したわけではない。」とし、今後もアメリカとサウジアラビアとの同盟関係が崩れることはないと発表した。サウジアラビアへの武器の調達にも変化はないと言い、物議をかもしている。

この件に関して、これまでにアメリカ、イギリス、ドイツ、最後にフランスが、サウジアラビア人18人に対し、制裁措置をとっているが、とりあえず、この中にモハンマド皇太子は入っていない。しかし、皇太子への視線は以前厳しいままである。

11月末には、ブエノスアイレスで、G20が開催予定で、サウジアラビアからは、モハンマド皇太子が出席予定となっているが、皇太子にはさぞ気まずい時になりそうである。

<なぜモハンマド皇太子が疑われるのか>

カショギ記者は、反体制派ジャーナリストで、2017年からは、ワシントン・ポストに、モハンマド皇太子を批判する記事を発表していた。

しかし、サウジアラビア当局は、モハンマド皇太子の関与を否定。サウジのジュビエル外務相は、「トルコが証拠をもっているというなら、それを出していただきたい。そうすればはっきり釈明する。なぜださないのか。証拠がないからではないか。」と強く反発している。

https://www.bbc.com/news/world-us-canada-46309654

モハンマド皇太子には、もう一つの課題がある。イエメン問題である。サウジアラビアは、イエメンと舞台に、イランとの代理戦争の真っ最中である。この戦争に関わっているのがモハンマド皇太子とされる。

イエメンでは、長引く戦闘で、イエメン市民たちが餓死している。アメリカのペンタゴンでは、マティス国防相が、イエメンでは、2015年以降、5歳未満の子ども約8万5000人(セーブ・ザ・チルドレンの調査データ)が、餓死したとして、来月、スウェーデンで和平会議を開くと発表した。

イエメンでの戦争による飢餓はすさまじく、1400万人が餓死するおそれがあるという。

https://www.nytimes.com/2018/11/21/world/middleeast/yemen-famine-children.html

<サウジアラビアの没落はイスラエルにも問題?>

このように、サウジアラビアの現状は、非常に厳しく、アメリカとしても、これを擁護することはできにくいというところだろう。

しかし、トランプ大統領は、「サウジアラビアが、中東では唯一アメリカに軍大きな基地を提供するなど、大きな助けになっているとして、実質を考えれば、サウジアラビアを失うことは得策ではない。」と言っている。また、サウジアラビアを失うことは、イスラエルにとっても大きな損失になると語った。

サウジアラビアは、アメリカとイスラエルにとって、イランへの対処を考える時に、失いえない同盟国なのである。

この件について、イスラエルの反応は、カショギ記者殺害の件が明るみに出た際、「イスラエルが、アメリカにサウジアラビアとことを構えないよう要請した。」というニュースが流れた。その後、ネタニヤフ首相が、「殺人は恐ろしいことではあるが、サウジアラビアの安定を維持することも必要だ。」とコメントしている。

アメリカは、モハンマド皇太子個人を擁護する必要はないのではないかとの声もある。もし後に、モハンマド皇太子がこの件に、本当にかかわっていたことが明確になったら、アメリカが犯罪を黙認したことになるからである。モハンマド皇太子は擁護せず、サウジアラビアそのものは擁護することは可能ではないかという意見である。

しかし、今のところ、トランプ大統領は、大きな目的達成のために、モハンマド皇太子の容疑を黙認する立場をとっている。もし将来、この件からサウジアラビアが、危機に陥ることがあれば、アメリカとイスラエルも共に危機に陥る可能性が出てくるということである。

https://www.timesofisrael.com/trump-israel-would-be-in-big-trouble-without-saudi-arabia/
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世界を揺るがすアメリカの近況 2018.10.21

 2018-10-21
イスラエル最大の友好国アメリカだが、型破りな方針が続いており、一理あるともいえる動きではあるが、国際社会ではどうも批判される傾向にある。その冷たい風向きは、友好国イスラエルにも流れてくるので、注目しておく必要があるだろう。

1)INF(中距離核戦力全廃条約)から離脱を表明

トランプ大統領は、冷戦中の1987年、当時のレーガン米大統領と、ソ連のゴルバチョフ書記長が交わした軍縮条約で、500−5500キロの中距離弾道、巡行核ミサイルの廃棄を目指すものである。

トランプ大統領は、ロシアがこれに違反して中距離核戦力を開発していると指摘、アメリカも対等に核開発をすすめるべきだとして、条約からの離脱を表明した。

アメリカはイランの核開発には厳しことから、イランの反発とともに、米露、世界の核開発競争が始まる可能性が懸念される。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181021-00000002-jij-n_ame

2)サウジアラビアのスキャンダルでアメリカピンチ?

まだ発展中の話題だが、サウジアラビアのジュアマル・カショギ記者が、トルコのイスタンブールにある同国の総領事館で死亡した件。残虐な拷問を受けた上、死亡したとの情報がある。

サウジアラビアは、当初カショギ記者が死んでいることも不明だとして関与を否定していたが、19日になり、サウジ総領事館内で口論の上殺害されたと発表した。しかし、カショギ氏の遺体はみつかっておらず、遺体をばらばらにして処分し、殺害を隠した可能性もあり、世界はサウジアラビアの発表に疑念を抱く傾向にある。

問題は、この件に、ムハンマド・ビン・サルマン皇太子が関わっているとみられる点である。場合によってはムハンマド皇太子の即位も危ぶまれるスキャンダルだが、それだけにとどまらず、アメリカやトルコも巻き込んで、国際的な問題に発展する可能性がある。

ムハンマド皇太子は、厳しいイスラム教国として知られるサウジアラビアで、女子も車の運転を認めるなど様々な改革を進めながら、イランという同じ敵を持つアメリカとイスラエルにも接近している。

ムハンマド皇太子の失脚はアメリカとイスラエルにとっても好ましいことではない。とはいえ、民主国家として、政権に歯向うジャーナリストを拷問の上、殺害したとなると、これを見過ごすわけにはいかず、アメリカはジレンマに陥っている。

ここで登場してきたのが、殺人事件の舞台となったトルコである。トルコは、事件に関する重要な証拠をを持っているとして、すべてを明らかにするといっている。トルコは、イランとロシアの陣営に近づきつつある国であることから、この事件が、中東の勢力図を変える事態に発展する可能性も全く否定できなくなっている。

サウジアラビアを擁護したいトランプ大統領だが、現在のところ、サウジアラビアの事件に関する説明には満足しておらず、ムハンマド皇太子の関与を全く否定していないといっている。

トランプ大統領は、可能性としてサウジアラビアへの経済制裁はありうるが、中東情勢にかんがみ、武器売却は、継続する意向を語っている。

3)トルコで拘束されていたブランソン牧師、アメリカへ帰還 

トルコのイズミール地方で23年間、宣教師としての働きを続けてきたアンドリュー・ブランソン牧師が2016年から18ヶ月、スパイの容疑で収監されていたが、10月12日釈放され、アメリカへ帰国した。

釈放前の8月には、テロ容疑で軟禁状態に置かれ、一時アメリカがトルコへの経済制裁も示唆して、トルコリラが暴落するといったこともあったが、結局、ブランソン牧師夫妻が帰国できたことから、アメリカとトルコの関係を改善するものと評価されている。

http://time.com/5426818/us-turkey-relations-brunson/

帰国後、落ち着き始めたブランソン牧師は、CBSニュースに出演。「私は、オープンにイエスに関する福音を宣べ伝え、難民の支援をしてきただけだったので、なぜ逮捕されたのかすらわからなかった。」と語っている。幸い、厳しい取り調べや拷問などはなかったが、妻とは週に35分間ガラス越しに電話で話が許されるだけだったという。

しばらくして聖書を手にいれることができたが、獄中生活を支えたのは第二テモテだったとのこと。

トルコ政府がブランソン牧師をスパイとの疑いをかけた理由は、ブランソン牧師が、トルコ人にイエスを信じさせることで、イスラム国家トルコから離反させようとしていているとみられ、その裏にはエルドアン大統領が宿敵と目すアメリカに亡命中のギュレン師との関係も疑われていたからであった。

しかし、このことで、世界中がブランソン牧師の働きに注目したことで、福音が広がり、また世界の人々がトルコのために祈る機会になったとブランソン牧師は語る。まさに、福音のために投獄されたということである。

ブランソン牧師夫妻は、アメリカに帰国後、トランプ大統領にホワイトハウスに招かれた。この時、トランプ大統領に祈りを申し出たところ、トランプ大統領は、「おそらくこの部屋で最も祈りを必要としているのは私でしょう。」といって笑いをとり、ブランソン牧師の祈りを受け入れている。その祈りは世界中に報道されることとなった。

https://www.bbc.com/news/world-europe-45842735

この特別な機会について、ブランソン牧師の妻、ノーリーンさんは、以前にトランプ大統領に会うというビジョンを与えられていたという。その時にあたえられたみことばをそのまま大統領に伝えたとのこと。

https://www.youtube.com/watch?v=wjcSkUf_3Hw
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トルコ:ブランソン牧師釈放に動き出すトランプ大統領 2018.7.27

 2018-07-27
トルコには、スパイ容疑で捕らえられたアメリカ人で、福音派牧師のアンドリュー・クレイグ・ブランソンさんがいる。

ブランソン牧師は、トルコのイズミール州に23年滞在し、クルド人に宣教していたが、2016年7月のクーデターの後に、トルコへの反抗を促しているされ、逮捕された。以来、18ヶ月、多くのクリスチャンたちが、ブランソン牧師の解放のために断食し、祈っている。

報道によると、7月に予定されていたブランソン牧師の裁判を前に、トランプ大統領は、トルコと、ブランソン牧師解放に向けて合意に至ったとして、イスラエルに対し、先月ハマス支援者として空港で拘束されたトルコ人女性エブル・オズカンを釈放するよう要請してきた。

ネタニヤフ首相は、これに応じ、7月15日にオズカンを釈放。トルコに送り返した。ところが、その後、18日に予定されていたブラントン牧師の裁判は行われず、10月に延期とされた。

ところがその後の25日、ブラントン牧師は、監獄からは釈放され、家屋内拘束とされた。

https://www.timesofisrael.com/report-us-asked-israel-to-free-terror-suspect-in-deal-for-pastor-held-in-turkey/

これを受けて、ポンペイオ国務長官が評価したものの、ペンス副大統領が予告したのに続いて、トランプ大統領が、ブランソン牧師の無実を主張し、「ただちに釈放されるべきである。」と主張。釈放されなければ、トルコに経済制裁を行うと発表した。

https://www.timesofisrael.com/trump-says-us-to-impose-sanctions-on-turkey-over-detained-pastor/

トルコは、「他国に命じられる覚えはない。」と言っている。ここからどうなるかは不明。。。

トルコで、彼のための祈りに参加している韓国人の友人に聞いたが、トルコ政府は急速にイスラム化を進めており、クリスチャンも以前のように安全に集まれなくなってきているという。
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